仕事のやり方はこうする!

ビジネス上の本人確認について

ビジネス上本人確認をするのは基本です。
電話の場合、生年月日や電話番号などを聞かれます。
この点、ネットの場合はIDを一定期間保存しておけば1文字入れるだけで自動的に表示され、時にはパスワードすら保存してくれていることを考えると、電話がどれだけ混乱と時間を要するものかがわかります。
もちろん電話口の相手が本人かどうかは生年月日を言えたからといってわかるものではないですし、もともと親族や知人が電話してくれば何の意味もないことは明らかです。
あくまで会社としての手続きの問題になりますから、単なる質問事項の場合にはできるだけ簡略化するかネットや携帯電話などから操作できるようにするべきです。
しかしトラブルの場合にはネットで悠長に相談するわけにもいきません。
その際に会社のほうでフリーダイヤルを用意しているのならのんびり本人確認につきあっても構わないのすが、最近は会社でもフリーダイヤルを用意していない場合も多くあります。
その際には時間がかかると即座に判断した場合は、本人確認後に内容をまとめて相手側から折り返し連絡するのがカスタマーサービスや相談窓口を設置している醍醐味になります。
もちろん前提として電話応対がスムーズにできることは基本になりますから、会社として練習をしたりデータの見方をわかりやすくしたり、よくある質問にはすぐに答えられるようにしておかなければなりません。
会社の対策としてよくある問い合わせやトラブルには会社全体として利便向上を図らない限り、窓口のほうがいつまでも一方的に謝らなければならないことになります。
特定のお客様だけでなく、対象人数が多ければ多いほどデータ抽出は困難になりますし、抽出時点で反映されていないデータについて問い合わせが発生することになります。
注記には特別な配慮をしてすぐに個別対応できるように準備しておかなくてはなりません。
問い合わせが終了したらそれで集結ではなく、データベース化して閲覧できるようにしておくべきです。